最近は、年齢を重ねた方が2階建ての自宅を売却して、マンションや平屋建て住宅を購入し住み替える傾向にあります。
購入者のなかには、手に入れた不動産をリフォームして、体が弱ったときのために備えておきたいとお考えの方もいるでしょう。
この記事では、購入した不動産のバリアフリー化をご検討中の方に、方法や注意点をご案内します。
購入した不動産をバリアフリー化するための方法とは？
つまずきやすさ・滑りやすさをなくす
バリアフリー化する方法として、段差をなくすことが有効的です。
高齢者はもちろん、小さな子どもやお腹が大きい妊婦などは、段差で転倒しやすいので、できればマットやカーペットも敷かないほうがいいでしょう。
次に転倒が起こりやすい浴室やトイレ、玄関、階段などに手すりを付けることが大切です。
手すりがあると、高齢者だけではなく、誰でもいざという時に役立ちます。
注意点として、人それぞれ利き手があるので、できれば両側に設置することが理想的でしょう。
さらに浴室や廊下は、手すりに加え、床を滑りにくい素材にすることが大切です。
浴室は特に転倒が起こりやすいので、跨ぐ高さが40cm程度の半埋め込み式の浴槽にすると安心できます。
移動のしやすさを考える
また、扉を引き戸に交換することも有効なバリアフリー化といえます。
引き戸にするメリットは、スペースを有効利用しやすいことと、あまり力を必要としないため高齢者に負担がかからないことです。
将来、車椅子を使う場合を考え、玄関ポーチや廊下、トイレなどは広めのスペースを取っておく必要もあります。
車いすの生活では85cm以上の幅が必要なので、回転する際の廊下のスペースを考えると150cm×150cm程度の広さが必要です。
今すぐ車椅子を考えられなくても、後から廊下のスペースの確保は難しいので、このスペースは考えておいたほうがいいでしょう。
また、一戸建てで門から玄関までに階段がある場合、将来の車椅子使用を考えると、その階段をスロープにすることも念頭に置いておく必要があります。
購入した不動産をバリアフリー化するための注意点とは？
バリアフリー化の工事のためには、介護と建築の両方の知識が必要です。
ですので、介護リフォームの実績が豊富な業者に依頼することをおすすめします。
とくに「福祉住環境コーディネーター」が在籍している業者であればなおよいでしょう。
介護保険から住宅改修費の補助金を受けられる制度や内容が複雑な減税なども、経験豊富な業者ならば、詳しく教えてくれるので安心して任せられます。
また、マンションをリフォームする際は、管理規約の「リフォームする際の規制事項」をチェックして、トラブルにならないようにしましょう。
管理組合の承認を得ることも忘れないようにしてください。
まとめ
人はいつ体が不自由になるかわかりません。
体が弱っている未来を思い浮かべにくいかもしれませんが、今は元気な人も必ず老いていくでしょう。
将来、「もっと広い玄関にしておけばよかった」などと後悔しないようにしたいものです。
この記事を読んでいただき、いつまでも住みやすい快適な家にリフォームしていただければ幸いです。
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